当資料は、2021年10月25日に発表された Jean-Guillaume Pons(デル・テクノロジーズ クライアント ソリューションズ グループ、アジア太平洋および中国担当シニア バイス プレジデント兼ゼネラル マネージャー)によるブログの抄訳版です。
2021年11⽉10⽇
デル・テクノロジーズ株式会社
デル・テクノロジーズ、テレワークの未来を成功させるための
3つの技術的なヒントを紹介
デル・テクノロジーズでは、テレワークの未来を成功させるための3つの技術的ヒントをまとめました。テレワークは良い意味でも悪い意味でも定着していきます。世界中の様々な国が新型コロナウイルス感染症ワクチン接種率の格差に悩み、新たな変異株と格闘している最中にあり、新型コロナウイルスとの闘いは依然として続いています。アジア太平洋および日本（APJ）地域の企業・組織では、テレワークとオフィス勤務の間で揺れ動いています。しかし、ひとつだけ確かなことは、私たちの働き方が永遠に変わってしまったということです。ハイブリッドワークが主流となる新たな現実に直面しているのです。
テレワークを未来の勤務形態と見ていないビジネス リーダーやマネージャーは、考え方を改めるべきでしょう。世界的なパンデミック発生当初は、多くの企業がビジネスの混乱を最小限に抑えるために、従業員がテレワークに円滑に移行できるよう注力しました。当時、雇用主はビデオ会議やコラボレーション ソフトウェアを購入し、柔軟な働き方を優先するよう基本方針を改訂するなど、早急な解決策を求めていました。しかし今日では、このような「応急処置的な考え方」を改め、長期的な戦略を念頭に置いてテレワークに取り組むことが求められています。
テレワーク戦略を成功させ、持続可能なものにするために、テクノロジーが不可欠であることは周知の事実です。デル・テクノロジーズが2021年初頭に発表した「Remote Work Readiness (RWR) Index（テレワーク対応度指数）」*1によると、幸いにも日本とアジア太平洋地域における従業員の少なくとも50%は、雇用主がテレワークに必要な技術リソースを提供するためにできる限りの努力をしていると感じています。一方、残念なことに従業員はテレワークをする際に技術面での課題に直面していることも事実です。その課題の上位3つは、リモートからの不安定なネットワーク接続、社内リソースへのアクセス制限、個人が所有するデバイス・ツールの業務使用により起こりうるサイバーセキュリティの脅威でした。
長期的なテレワークに向けて技術面での投資を行う際は、初動から適正に行うことが重要になります。デル・テクノロジーズは、数多くの顧客やパートナー企業のハイブリッド ワークへの移行をサポートしてきた経験と自社での実績を踏まえ、テレワーク環境で成功するために企業が行うべき基本的な技術面への投資における3つのヒントを提案します。
ヒント1：生産性を向上させるデバイスやツールを適切に提供することにより、作業の効率化を図る
適切なデバイスとツールを提供することにより、従業員を支えることが重要な第一歩になります。従業員の立場からすると、生産性向上のためのデバイスやツールを利用することはテレワークの基本的な要件です。当社の調査では、日本とアジア太平洋地域の7つの地域における7,192人の回答者のうち、39%が継続的なテレワークのために雇用主が提供すべき技術リソースのトップとして、会社が支給する生産性向上のためのデバイスやツールを挙げています。
従業員がこのようなデバイスやツールを利用できないと、2つの重大な悪影響が生じます。第一に、テレワークで成功するための環境が整っていないと感じることで従業員の生産性が低下し、フラストレーションが溜まる可能性があります。また、長期的にはチームの士気、定着率、業績に悪影響を及ぼす恐れがあります。
第二の影響は、さらに深刻です。適切な生産性向上のためのデバイスがなければ、従業員は日常業務をより効率的に行うために、個人所有のデバイスに会社の文書をダウンロードする可能性があります。これは、データの流出や複数のデバイスでデータを重複して保持してしまうといったことを引き起こします。企業、組織にとっては、エンドポイントや従業員のデバイスに保存されている機密データの追跡、管理、保護が課題となります。
ビジネス リーダーへのアドバイスとしては、ハイブリッド ワーク モデルにおける従業員の体験（使い勝手）を優先させ、ノートパソコンやモニターから周辺機器に至るまで高いレベルのテクノロジーとデバイス、ツールに投資し、従業員が生産的かつ安全に仕事ができるようにすることです。
ヒント2：ハイブリッドワークに対応した先進的なITインフラで組織を整備
将来を見据えたハイブリッド ワーク モデルは、「何でもすぐに使える」ワークプレイス（作業環境）がデジタル上で設計されている必要があります。つまり、業務を行う場所が、リモートかオフィスかに関わらず、企業、組織はどこからでもシームレスなコラボレーション環境を実現し、ITリソースを利用できるように準備する必要があります。
これを実現するための重要な投資のひとつが、クラウド コンピューティング技術です。クラウド インフラは、企業のリソースへのよりシームレスなアクセスを可能にし、拡張性とコスト効率化を提供します。実際、ハイブリッド ワークプレイスの普及に伴い、クラウド技術の採用が増加しています。ガートナー社は、CIOやITリーダーがSaaS（Software as a Service）など、クラウド型アプリケーションを引き続き優先していることから、パブリック クラウド サービスに対する世界のエンドユーザーの支出は、2021年に26.7%増加すると予測しています。
クラウドに移行する企業は、ハイブリッド クラウド インフラストラクチャーの運用モデルから始めることを検討しましょう。これは、パブリッククラウド、プライベートクラウド、エッジクラウドを組み合わせて、従来型アプリケーションと次世代型アプリケーションのワークロードをサポートするモデルです。
デル・テクノロジーズは、世界各地の拠点に柔軟なテレワーク環境を導入した際、マルチクラウド環境を構築することに加え、仮想化への取り組みに注力しました。これにより、デル・テクノロジーズのクラウド インフラストラクチャーは、ITスタッフを増員することなく、チームメンバーのリモート アクセスをより高速に実行できるようになりました。また、当社のユニファイド ワークスペースといったソリューションを利用することで、ITチームはクラウド経由で会社所有のデバイスを導入、保護、管理、サポートすることも可能になりました。
ヒント3：エンドポイント セキュリティ ソリューションで組織のデータを保護
企業、組織のハイブリッド ワーク モデルにおいて譲れない必須項目は、堅牢なセキュリティとデータ保護戦略です。これはいくら強調しても足りません。テレワークでは、データセンターやさまざまな作業現場、ハイブリッドおよびマルチクラウド環境など、複数の場所にデータが分散されるため、実績があり、なおかつ最新のデータ保護を組み合わせた包括的なデータ保護戦略が不可欠です。
デル・テクノロジーズの「Remote Work Readiness (RWR) Index（テレワーク対応度指数）」の調査結果によると、日本をはじめアジア太平洋地域では、従業員の約3人に1人（28%）が、個人所有の生産性向上のためのデバイスやツールを使って作業せざるを得ないことがわかりました。これにより、個人のデバイス（エンドポイント）に大量の機密データが保存されることになります。企業、組織は、エッジで生成される膨大なデータを安全に管理するために、脅威が発生した場所で予防、検知、対応する必要があります。
デル・テクノロジーズの委託により実施されたForester Consultingの最新の世界規模での調査によると、日本をはじめアジア太平洋地域の企業の55%は、従業員がテレワークを継続する中で、企業ネットワークの外でデータを安全に保つために緊急措置を講じざるを得なくなったことがわかりました。しかし、そのような消極的な対応をするのではなく、柔軟性、拡張性、管理性に優れたサイバー セキュリティインフラに投資し、AIや機械学習、実装が容易な行動型エンドポイント検知を通じて、セキュリティ脅威やデータ損失をプロアクティブに防ぐことをお勧めします。
適切なテクノロジーへの投資ができれば、企業、組織は業務の混乱を最小限に抑えながらテレワークとオフィス勤務をシームレスに切り替えることができます。デル・テクノロジーズでは、以前からコネクテッド ワークプレイス プログラムを導入しています。これは当初、世界中のチームメンバーに柔軟な労働環境を提供するために開発されたもので、この環境でビジネスの成功を収めてきました。私たちの10年間にわたる柔軟な働き方の経験をもとに、2020年3月に新型コロナウイルスが流行し始めた際には、週末のわずか2日間で世界中の従業員の90%を迅速にテレワークに移行させることができました。
また、今日のビジネスの成功は、単に適切なテクノロジーを提供するだけでは成し得ないことも大事なポイントです。仕事とプライベートの境界が曖昧になるなど、テレワークに伴うさまざまな課題に対処するためには、デジタル スキルの向上や従業員の福利厚生に投資することも技術面への投資と同様に重要です。結局、企業、組織がコネクテッド ワークプレイスを成功させて、イノベーションと効果的なテレワークを実現するためには、柔軟な文化を受け入れ、適切な技術基盤を構築、サポートができるかどうかにかかっているのです。
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※「Remote Work Readiness (RWR) Index（テレワーク対応度指数）」は、デル・テクノロジーズが委託した調査として、従業員の長期テレワークへの対応度についてアジア太平洋地域および日本（APJ）の7カ国（オーストラリア、インド、インドネシア、日本、マレーシア、シンガポール、韓国）における7,192人の回答者を対象に実施しました。テレワークの重要な要素、長期的テレワークに対する従業員の意欲と懸念、テレワークの成功に必要な技術面および人事面でのサポートを把握することに重点を置いています。本調査結果の全文はこちらをご確認下さい。
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■記載内容は、2021年11月10日時点のものです。